保険を売らないFPが考える!!子育て世代へおすすめする唯一の生命保険とは!?

私は独立系FP（ファイナンシャルプランナー）として、全国でも数少ない保険を売らない顧客本位のFPをコンセプトに活動しています。

実際に生命保険や医療保険を掛け過ぎており、その保険料が家計支出を圧迫している方は多くいらっしゃいます。

いっぽう、SNSなどでは「生命保険不要論」が飛び交っており、言葉だけが一人歩きしてしまっている印象があります。

それぞれの最適はそれぞれですから、無料のFP相談で不要な保険を組まされることも、ちまたの「生命保険不要論」に流されることも正しいことではありません。

今回はあくまでその前提の上で、比較的多くの方におすすめできる「合理的」だと思う生命保険を紹介します。

それが、収入保障保険です。では詳しくみていきましょう。

収入保障保険とは？

収入保障保険は、被保険者が一定の保険期間内に死亡（又は所定の高度障害）となった場合、契約時に定めた期間まで毎月年金形式で保険金を受け取ることができます。

上記の図は、35歳の時に払込期間25年（60歳迄）で契約し、月々15万円の保険金を受け取る場合のイメージです。

被保険者が亡くなった時点から保険期間満了までの間、毎月年金形式で給料のように保険金を受け取ることができます。

つまり若くして亡くなるほど、トータルで受け取れる保険金は多くなります。

一般的に被保険者（主に親）が若くして亡くなるほど、残された家族が必要となる死亡保障額は増えます。

いっぽう保険会社としては、被保険者が若いほど「死亡する確率」が減るので、若くして万が一があった場合には多くの保険金（トータルで）を支払うことが可能なのです。

これは生命保険のしくみを考えたとき、とても「合理的」と言えます。

収入保障保険は、お金の掛かる時期に万が一があった場合に効率的に備えることができます。

掛け捨てなので保険料が安く、万が一があった場合には手厚い保障（保険金）を毎月受け取ることができます。

特に、小さなお子様を持つ子育て世代のご家庭には是非加入をおすすめしたい保険です。

ただし、月々の年金月額を高く設定するほど保険料は上がり、保険期間満了の年齢を高く設定するほど保険料は上がってきます。

また契約時の被保険者の年齢によって、選択できる年金月額や保険期間が変わってくるので注意が必要です。

保険期間満了前の死亡でも一定額は保障される

では、保険期間満了直前に死亡（又は高度障害）となってしまった場合どうなるのでしょうか？

収入保障保険では、最低でも保険金を受け取れる期間として「支払保証期間」を設定できるのが一般的です。

上記の例の場合で、仮に59歳6か月で亡くなってしまったとします。

本来であれば、年金月額15万円を保険期間満了までの残りの期間6か月分（90万円）しか受け取ることができません。

しかし支払保証期間を5年で設定した場合、亡くなった時より5年間は保険金を受け取ることが可能です。

（※この例の場合、15万円×5年間＝900万円）

支払保証期間は保険会社により、2年や5年など設けていて、こちらも長くなるほど保険料は上がります。

所得補償保険と混同しないよう注意

似た名前の保険として、所得補償保険がありますが、こちらは病気やケガなどで就業不能となった場合、働くことができなかった期間の一定収入を補償する保険です。

毎月一定額の保険金を受け取るという点は同じですが、こちらは生命保険ではなく損害保険の一種になります。

所得補償保険は自営業・フリーランスの方にお勧めする場合はありますが、基本的に会社員（社会保険加入者）の方は不要だと考えています。

というのも会社員の方が病気やケガで3日以上欠勤し給与が支払われない場合、4日目から最長1年６か月まで「傷病手当金」を受け取ることができるからです。（※受け取れる額は標準報酬月額の2/3）

また会社によっては、傷病手当金以外に別の保障が用意されていることもあります。

私達は日々「高い社会保険料」を払っていることを忘れず、そこから受けられる保障について理解を深めておくことが大切です。

まとめ

今回は収入保障保険について、特に子育て世代におすすめしたい保険として紹介しました。

しかし最近では、保険の種類や性質がどんどん複雑になっており、頭を抱えてしまう人も多いように思います。

当オフィスでは個別に「あなたに本当に必要な保険」、「あなたにとって不要な保険」について相談（アドバイス）をおこなっています。

保険は将来の安心を買う買い物であるいっぽう、一度契約すると毎月の保険料は固定費となり、その差は期間が長くなるほど膨らんでいきます。

一度現在入っている保険について、自分が信頼できるFP等に見直しの依頼をしてみることをお勧めします。